How Will Iran Influence America's Future? Oil and Gates Trade Routes - Robert Baer (2008) (video inspired by god of star)
(in raw material production area raw materials shoud be processed into finished products and raw materials should not be exported）
This article is appeal to establish earth government to people of whole world.
Mitsuki appealed to spread idea of no arms of one world.
This is same appeal of all gods of whole universe.
This article is that in raw material production area raw materials shoud be processed into finished products and raw materials should not be exported.
This is principle of progressive socialism.
This is very important prociple to make up economic global structure which is based on horon structure.
Mitsuki appealed to spread idea of no arms of one world.
This is same appeal of all gods of whole universe.
This article is that in raw material production area raw materials shoud be processed into finished products and raw materials should not be exported.
This is principle of progressive socialism.
This is very important prociple to make up economic global structure which is based on horon structure.
(基本的生活必需を地域で自給する非集中経済）
レオニードさん、コメントありがとうございます。
大きな枠組みは一致してきているとおもいます。
レオニードさんは次のように書いておられます。
「石油の上流利権の移動経緯は、ロックフェラー -> セブンシスターズ(7つの石油採掘大手) -> 石油輸出国機構(OPEC)です。
現時点で上流利権を圧倒的に支配しているのはOPECで、石油売買や石油採掘権賃貸の利益をまず受け取るのがOPEC上層部を統括する、極々少数のアラブ人たちです」
この前、わたしたちのユニヴァーサル・ジャパンの研究会で、イラン人の人のアブラハミアンさんに
「アラブの石油に依存する構造をやめるために、原料をその地域で完成商品にして輸出するという非集中経済の理論にそって、イランも石油加工施設をつくって完成商品をつくって輸出するべきだ。
そうすれば、雇用もでき、そこから労働者が賃金を得て、自立的な産業構造ができてゆく。
長い旅をして石油を燃やして環境汚染をし、アメリカや日本にもってくるよりもいい。
（その場合、日本やアメリカは石油から太陽その他のエネルギーへの転換をせまられる）」
と言いました。
そういうと、「そこまでイランは加工技術がない」とアブラハミアンさんがおっしゃったので、
私は、「でも核兵器という高度な技術を開発する能力はあるではないですか」といったら
「人々が貧しいのに核など、政府は何を考えとるんだ」と話が別の別の方にいってしまいました。
私はそれぞれの地域は原料を輸出せずに、完成商品まで加工して他地域に輸出するという原則を追求すれば、日本国内の地方の地域の発展、後進国の地域発展に真に役立つとおもっています。
論点として、
今回は、基本的な生活必需品については自給できる自立した地域の集合体である「地球惑星社会」をめざす展望からの論点にしぼりました。
これは、一国内でも言えることです。
参考資料１
サルカールの言葉
「経済的解放は、あらゆる人の生得の権利です。
経済的解放を実現するために、経済的権限が地元の人々に与えられなくてはなりません。
経済民主主義においては、地元の人々が、すべての経済的な決定をおこなう権限をもち、集合的必要性にもとづいて生産する権限をもち、農業、工業のすべての商品を流通させる権限をもちます」P.R.サルカール
参考資料２
サルカールの弟子のダダ・マヘシュヴァラナンダの「After Capitalism」から紹介します。
、 プラウトは、人民の人民による人民のための動的な経済dynamic economyを提起しています。
プラウトは、経済の目標として利潤追求を拒否し、経済政策の基礎を消費におきます。
すなわち、人々の実際の必要を満たすことにおきます。
政治民主主義は、すべての市民が自分たちの政府の代表を選ぶ権利をもっていますが、資本主義システムにおいては、莫大なマネーが選挙に影響するという重大な欠陥があります。
他方、経済民主主義は、ほとんどすべての事業での協同経営によって人々に権限を与えます。
それは、意志決定の非集中化decentralizationであり、自分たちの地域経済がいかに運営されるべきかを選択する権利を市民に与えることでもあります。
サルカールは経済民主主義が成功するための四つの必要条件をあげて、その四つの満たすためのプラウトの経済構造を提起しています。
一つ目は、あらゆる人を貧困と欠乏から解放するために、すべての人が生活の最低限の必需が利用できることです。
二つ目は、人々が商品とサービスの購買力を徐々に向上させつづけることです。 人々が自分たちの生活の質が向上していると実感する必要があるので、これは重要です。
人々の購買力を測ることは、自分たちの生活水準と経済の本当の常態を評価するための正しい方法です。
収入は増えてゆくべきです。
これを実現するために、ある特定の地域の原材料、農業生産物、その他の資産が、その地域で加工され、精製されるべきです。
このようにすると、技術と生産の進歩は、あらゆる地域の地元の住民に恩恵を与えるでしょう。
このシステムは、商品と資本の流れの非集中化を生み出しながら、完全雇用をもたらし、あらゆる人の生活水準を向上させるでしょう。
三つ目の必要条件は、地元の人々が、自分たちの生活に直接かかわるすべての経済的決定をする権利をもつことです。
このような非集権的経済については後の章で論じます。
最後に、外部のものは地域経済のビジネスに否定的な干渉をすることを禁止されるべきです。
土地や資源について外部のものの所有権は認められないでしょう。
その地域で得られた利潤は、他の地域に送ったり、蓄蔵したりすることを許されません。
逆に、その地域の生産的な事業に再投資されなくてはなりません。
参考資料３、
サルカールの弟子のダダ・マヘシュヴァラナンダの「After Capitalism」から紹介します。
人々への商品とサービスの提供 Providing Goods and Services to the People
サルカールは、「民衆経済people's economy」と呼ばれる経済領域を重視しています。
「民衆経済」は、経済水準、購買力、その他の経済の諸問題を含む、経済全体にかかわる個人の生活を分析します。
「民衆経済」のもっとも重要な側面は、すべての人が最低限の生活必需品（衣食住、教育、医療を含む・・訳者）を確実にすることです。
これは、生産、分配、貯蔵、市場取り引き、商品の値付けを含みます。
その際、連邦政府はあらゆるタイプの商品を三つの基本的なカテゴリーに分類する必要があります。
その三つとは、必須essential、半必須semi-esential、非必須non-essetialです。
必須商品は、適切な生活水準維持のため必要とされるものです。
清潔な水、ほとんどの衣服、ほとんどの食料、住宅資材、テキストや教材、電気とエネルギーです。
半必須商品は、あるタイプの食料と衣服、テキスト以外の本、ほとんどの電化製品、さまざまな家庭用品などです。
非必須には奢侈品などがあります。
協同組合だけが、必須商品を製造し、販売するでしょう。
そして可能な限り、半必須商品も取り扱うでしょう。
小規模な個人経営は、奢侈品といくつかの半必須商品を生産するでしょう。
地域経済が発達するにつれて、これら三つのすべてのカテゴリーの商品がその種類の数を増すでしょう。
誰もが最低限の必需品を購入できるようになると、徐々に、家庭電化製品のような半必須商品が、半必須から必須商品として分類されなおすでしょう。
もともと奢侈品とみなされている品目は、後に、半必須、あるいは必須商品として分類されるようになるでしょう。
サービスも同じように分類されるでしょう。
必須サービスは、基本的な必要性を満たします。
学校（幼稚園から大学まで）、病院、水や衛生設備、地域の公共輸送、鉄道システム、航空、エネルギー生産、電気通信などが必須サービスです。
地域local、州state、連邦federal の行政は、その目的のために置かれた自治的な団体autonomous bodiesを通じて、これらのサービスを提供する責任を負うべきです。
保健所health care practice や三つ以上の健康管理をおこなっている医療センターmedical centerや診療所health maintenance clinics などは、サービス協同組合として経営されるべきです。
他のすべてのサービスは、半必須、非必須として分類され、小規模な個人経営によって提供することができるでしょう。
ただし、プラウトは、常に協同組合の事業の発展を支持します。
プラウトの行政governmentの役割は、商品とサービスの生産と分配を調整することにあり、直接的にはかかわりません。
「民衆経済」のもうひとつの責任は、すべての人に雇用を確保することです。
競争なグローバル資本主義に支配されている世界においては、このことはユートピア的な夢ですが、協同組合に基礎をおいた経済民主主義では、これを実現できます。
それゆえ、政府は、協同組合の発展を促進し、援助すべきです。
参考資料４
サルカールの言葉
１）「同一（機械的平等）」でも「不均衡」もなく、「多様性」を
「ある人々は、不均衡は自然の秩序であるから、あるグループと別のグループ、富裕者と貧乏人の間などに違いなくてはならないと言います。
しかし、そのような主張は根本的に間違っています。
かわりに、多様性は、自然の摂理であるというのは正しいです。
まったく同一というのは自然によるものではないことを覚えておかなくてはなりません。
自然は同一性を支持しないでしょう。
同一性が生じた時はいつでも、ある種のジャデスフォタjadasphota（構造的爆発）が生じます。
そして全構造が粉々に砕けます。
だから多様性は自然の法則ですが、同一性は決して自然の法則ではありえません。
しかし、多様性は、不均衡と同じ意味ではありません。
不均衡は相違にもとづく搾取を助長します。
他方、多様性は、根底にある統一を反映する多様性を認めます」（イデオロギーの存在価値）
２）普通の生活必需品の保障と特別に高い快適性の保障についての言及
「「入手可能性の保障"guaranteed availability"」については、特別に触れる必要があります。
知識人にインセンティブを与えるために、私たちは、彼らの生活にある特別な快適性を与えなくてはなりません。
精神性の実践を継続することによりこの特別な快適性を必要としなくなる日がくるでしょう。
すべての人に最低限の生活必需品が保障されるべきです。
すべての人間は、衣服、薬、居住、適切な教育、適切な養育のための食料などを必要とします。これらの必需品は満たされなくてはなりません。
知識人、科学者、特別な貢献を果たしている人々は、特別の快適性を必要とします。
私たちは、これら二つの間のギャップを最小限にする終わりなきプロセスを進んでゆくでしょう。
しかし、最小化の結果としてそれがゼロになることは決してありません。
たとえば、今日では、すべての人が自転車を必要としています。
しかし、指導者と知識人は、自動車を必要としています。
私たちは、この特別な快適性を彼らに保障しなくてはなりません。
しかし、その後、一般大衆が一人あたり一台の車を保障できるよう努力しなくてはなりません。それが実現した時点では、指導者と知識人は、飛行機を必要としていることに気づくでしょう。
だから、最低限の生活必需品と特別な快適性の間のギャップが無くなる日は決してこないことに気づきます。
私たちの闘いは、この二つの間のギャップを最小限にする終わりなき闘いです。
全世界のuniverse一人あたりの収入が、画一になることは決してありません。
ギャップは永久に埋められることなく存続してゆくでしょう。
多様性は自然の法則です。
もし、多様性が存在しなくなるならば、世界universeも存在しなくなるでしょう。
相違を取り除くことは不可能です。
しかし、生活の社会・経済領域で相違を最小限にすることは、私たちのダルマ・サードナーdharma sa'dhana'（スピリチュアル・プラクティスのこと）の一部です。
経済構造においては、人々の購買力が、彼らの包括的な物的身体的福利において、もっとも重要な役割を演じます」（DISCOURSES ON PROUT）
H.P. of socialist earth government (社会主義地球政府のH.P.)大きな枠組みは一致してきているとおもいます。
レオニードさんは次のように書いておられます。
「石油の上流利権の移動経緯は、ロックフェラー -> セブンシスターズ(7つの石油採掘大手) -> 石油輸出国機構(OPEC)です。
現時点で上流利権を圧倒的に支配しているのはOPECで、石油売買や石油採掘権賃貸の利益をまず受け取るのがOPEC上層部を統括する、極々少数のアラブ人たちです」
この前、わたしたちのユニヴァーサル・ジャパンの研究会で、イラン人の人のアブラハミアンさんに
「アラブの石油に依存する構造をやめるために、原料をその地域で完成商品にして輸出するという非集中経済の理論にそって、イランも石油加工施設をつくって完成商品をつくって輸出するべきだ。
そうすれば、雇用もでき、そこから労働者が賃金を得て、自立的な産業構造ができてゆく。
長い旅をして石油を燃やして環境汚染をし、アメリカや日本にもってくるよりもいい。
（その場合、日本やアメリカは石油から太陽その他のエネルギーへの転換をせまられる）」
と言いました。
そういうと、「そこまでイランは加工技術がない」とアブラハミアンさんがおっしゃったので、
私は、「でも核兵器という高度な技術を開発する能力はあるではないですか」といったら
「人々が貧しいのに核など、政府は何を考えとるんだ」と話が別の別の方にいってしまいました。
私はそれぞれの地域は原料を輸出せずに、完成商品まで加工して他地域に輸出するという原則を追求すれば、日本国内の地方の地域の発展、後進国の地域発展に真に役立つとおもっています。
論点として、
今回は、基本的な生活必需品については自給できる自立した地域の集合体である「地球惑星社会」をめざす展望からの論点にしぼりました。
これは、一国内でも言えることです。
参考資料１
サルカールの言葉
「経済的解放は、あらゆる人の生得の権利です。
経済的解放を実現するために、経済的権限が地元の人々に与えられなくてはなりません。
経済民主主義においては、地元の人々が、すべての経済的な決定をおこなう権限をもち、集合的必要性にもとづいて生産する権限をもち、農業、工業のすべての商品を流通させる権限をもちます」P.R.サルカール
参考資料２
サルカールの弟子のダダ・マヘシュヴァラナンダの「After Capitalism」から紹介します。
、 プラウトは、人民の人民による人民のための動的な経済dynamic economyを提起しています。
プラウトは、経済の目標として利潤追求を拒否し、経済政策の基礎を消費におきます。
すなわち、人々の実際の必要を満たすことにおきます。
政治民主主義は、すべての市民が自分たちの政府の代表を選ぶ権利をもっていますが、資本主義システムにおいては、莫大なマネーが選挙に影響するという重大な欠陥があります。
他方、経済民主主義は、ほとんどすべての事業での協同経営によって人々に権限を与えます。
それは、意志決定の非集中化decentralizationであり、自分たちの地域経済がいかに運営されるべきかを選択する権利を市民に与えることでもあります。
サルカールは経済民主主義が成功するための四つの必要条件をあげて、その四つの満たすためのプラウトの経済構造を提起しています。
一つ目は、あらゆる人を貧困と欠乏から解放するために、すべての人が生活の最低限の必需が利用できることです。
二つ目は、人々が商品とサービスの購買力を徐々に向上させつづけることです。 人々が自分たちの生活の質が向上していると実感する必要があるので、これは重要です。
人々の購買力を測ることは、自分たちの生活水準と経済の本当の常態を評価するための正しい方法です。
収入は増えてゆくべきです。
これを実現するために、ある特定の地域の原材料、農業生産物、その他の資産が、その地域で加工され、精製されるべきです。
このようにすると、技術と生産の進歩は、あらゆる地域の地元の住民に恩恵を与えるでしょう。
このシステムは、商品と資本の流れの非集中化を生み出しながら、完全雇用をもたらし、あらゆる人の生活水準を向上させるでしょう。
三つ目の必要条件は、地元の人々が、自分たちの生活に直接かかわるすべての経済的決定をする権利をもつことです。
このような非集権的経済については後の章で論じます。
最後に、外部のものは地域経済のビジネスに否定的な干渉をすることを禁止されるべきです。
土地や資源について外部のものの所有権は認められないでしょう。
その地域で得られた利潤は、他の地域に送ったり、蓄蔵したりすることを許されません。
逆に、その地域の生産的な事業に再投資されなくてはなりません。
参考資料３、
サルカールの弟子のダダ・マヘシュヴァラナンダの「After Capitalism」から紹介します。
人々への商品とサービスの提供 Providing Goods and Services to the People
サルカールは、「民衆経済people's economy」と呼ばれる経済領域を重視しています。
「民衆経済」は、経済水準、購買力、その他の経済の諸問題を含む、経済全体にかかわる個人の生活を分析します。
「民衆経済」のもっとも重要な側面は、すべての人が最低限の生活必需品（衣食住、教育、医療を含む・・訳者）を確実にすることです。
これは、生産、分配、貯蔵、市場取り引き、商品の値付けを含みます。
その際、連邦政府はあらゆるタイプの商品を三つの基本的なカテゴリーに分類する必要があります。
その三つとは、必須essential、半必須semi-esential、非必須non-essetialです。
必須商品は、適切な生活水準維持のため必要とされるものです。
清潔な水、ほとんどの衣服、ほとんどの食料、住宅資材、テキストや教材、電気とエネルギーです。
半必須商品は、あるタイプの食料と衣服、テキスト以外の本、ほとんどの電化製品、さまざまな家庭用品などです。
非必須には奢侈品などがあります。
協同組合だけが、必須商品を製造し、販売するでしょう。
そして可能な限り、半必須商品も取り扱うでしょう。
小規模な個人経営は、奢侈品といくつかの半必須商品を生産するでしょう。
地域経済が発達するにつれて、これら三つのすべてのカテゴリーの商品がその種類の数を増すでしょう。
誰もが最低限の必需品を購入できるようになると、徐々に、家庭電化製品のような半必須商品が、半必須から必須商品として分類されなおすでしょう。
もともと奢侈品とみなされている品目は、後に、半必須、あるいは必須商品として分類されるようになるでしょう。
サービスも同じように分類されるでしょう。
必須サービスは、基本的な必要性を満たします。
学校（幼稚園から大学まで）、病院、水や衛生設備、地域の公共輸送、鉄道システム、航空、エネルギー生産、電気通信などが必須サービスです。
地域local、州state、連邦federal の行政は、その目的のために置かれた自治的な団体autonomous bodiesを通じて、これらのサービスを提供する責任を負うべきです。
保健所health care practice や三つ以上の健康管理をおこなっている医療センターmedical centerや診療所health maintenance clinics などは、サービス協同組合として経営されるべきです。
他のすべてのサービスは、半必須、非必須として分類され、小規模な個人経営によって提供することができるでしょう。
ただし、プラウトは、常に協同組合の事業の発展を支持します。
プラウトの行政governmentの役割は、商品とサービスの生産と分配を調整することにあり、直接的にはかかわりません。
「民衆経済」のもうひとつの責任は、すべての人に雇用を確保することです。
競争なグローバル資本主義に支配されている世界においては、このことはユートピア的な夢ですが、協同組合に基礎をおいた経済民主主義では、これを実現できます。
それゆえ、政府は、協同組合の発展を促進し、援助すべきです。
参考資料４
サルカールの言葉
１）「同一（機械的平等）」でも「不均衡」もなく、「多様性」を
「ある人々は、不均衡は自然の秩序であるから、あるグループと別のグループ、富裕者と貧乏人の間などに違いなくてはならないと言います。
しかし、そのような主張は根本的に間違っています。
かわりに、多様性は、自然の摂理であるというのは正しいです。
まったく同一というのは自然によるものではないことを覚えておかなくてはなりません。
自然は同一性を支持しないでしょう。
同一性が生じた時はいつでも、ある種のジャデスフォタjadasphota（構造的爆発）が生じます。
そして全構造が粉々に砕けます。
だから多様性は自然の法則ですが、同一性は決して自然の法則ではありえません。
しかし、多様性は、不均衡と同じ意味ではありません。
不均衡は相違にもとづく搾取を助長します。
他方、多様性は、根底にある統一を反映する多様性を認めます」（イデオロギーの存在価値）
２）普通の生活必需品の保障と特別に高い快適性の保障についての言及
「「入手可能性の保障"guaranteed availability"」については、特別に触れる必要があります。
知識人にインセンティブを与えるために、私たちは、彼らの生活にある特別な快適性を与えなくてはなりません。
精神性の実践を継続することによりこの特別な快適性を必要としなくなる日がくるでしょう。
すべての人に最低限の生活必需品が保障されるべきです。
すべての人間は、衣服、薬、居住、適切な教育、適切な養育のための食料などを必要とします。これらの必需品は満たされなくてはなりません。
知識人、科学者、特別な貢献を果たしている人々は、特別の快適性を必要とします。
私たちは、これら二つの間のギャップを最小限にする終わりなきプロセスを進んでゆくでしょう。
しかし、最小化の結果としてそれがゼロになることは決してありません。
たとえば、今日では、すべての人が自転車を必要としています。
しかし、指導者と知識人は、自動車を必要としています。
私たちは、この特別な快適性を彼らに保障しなくてはなりません。
しかし、その後、一般大衆が一人あたり一台の車を保障できるよう努力しなくてはなりません。それが実現した時点では、指導者と知識人は、飛行機を必要としていることに気づくでしょう。
だから、最低限の生活必需品と特別な快適性の間のギャップが無くなる日は決してこないことに気づきます。
私たちの闘いは、この二つの間のギャップを最小限にする終わりなき闘いです。
全世界のuniverse一人あたりの収入が、画一になることは決してありません。
ギャップは永久に埋められることなく存続してゆくでしょう。
多様性は自然の法則です。
もし、多様性が存在しなくなるならば、世界universeも存在しなくなるでしょう。
相違を取り除くことは不可能です。
しかし、生活の社会・経済領域で相違を最小限にすることは、私たちのダルマ・サードナーdharma sa'dhana'（スピリチュアル・プラクティスのこと）の一部です。
経済構造においては、人々の購買力が、彼らの包括的な物的身体的福利において、もっとも重要な役割を演じます」（DISCOURSES ON PROUT）
appeal of gods of star
all H.P. of project of Heaven and gods
