労働が交換価値を形成しているのである
こんにちは
私は天である。
ミツキの手を借りて書いている。
岩崎さん、コメントとマルクスの資本論理解についての見解ありがとう。
今回のテーマは、岩崎さんに提起していただいた『資本論』の理解をめぐってとする。
マルクスの『資本論』は天の神々からのインスピレーションにもとづいて書かれたものである。
マルクスに『資本論』をおろした天の神々の立場から岩崎さんに提起していただいた論点について深める。
岩崎さんの論点は、「自然原材料、機械は価値を産まないで、過去労働の価値を移転するだけだ、と説明するマルクスの言葉が、とても観念論的になっている」「自然原材料、機械も、労働者と同じように価値を形成すると理解したほうが、より唯物論的」である。
労働が価値を生むという観点を天の神々はマルクスの思想のベースとしておろした。
労働価値学説と呼ばれているものである。
労働が価値を産むという場合の価値とは交換価値のことである。
使用価値は労働が加えられているかどうかは無関係である。
ここでは交換価値を産むのは何なのかの理解が関連する。
交換価値は思念体の中にある価値である。
「これ一つをあれ二つと交換したい」という価値である。
まったく労働の加えられてないものは交換価値をもたないのである。
交換価値は需要供給曲線の示すように希少なものはどんな高い値段がついても手に入れたいという願望を引き起こす。
労働のまったく加えられていなものは希少なものであっても手に入れたい願望をひきおこさない。
労働が交換価値を形成しているのである。
「自然原材料、機械」は、G→Wとして購入するとき交換価値を支払っている。
生産プロセスにおいては労働が加えられる対象である。
したがって、「過去労働の価値を移転するだけ」なのである。
生産プロセスにおいて加えられた労働の価値が、移転した過去労働の価値に加わるのである。
自然原料、機械自体は、生産プロセスで価値を産むのではなく、移転した過去労働の価値に生産プロセスにおける労働が価値を加えるのである。
２０１３年１月２５日にミツキにおろした文書を紹介する。
シリーズ２１６『使用価値と交換価値』
２０１３年１月２５日１４時５０分～１６時００分
商品とは使用価値と交換価値は対立物の統一である。
使用価値であれば、交換価値でなく
交換価値であれば、使用価値でない。
商品の使用価値は交換価値を前提とし
交換価値は使用価値を前提としている。
商品交換経済以前には、生産は使用価値目的であった。
商品交換経済においては、生産は交換価値目的である。
資本主義経済は、全人類を商品交換経済に巻き込んだ。
生産は交換価値目的となった。
交換価値は、抽象的人間労働によって生み出される。
人間労働が抽象的な数値に換算される。
人間は、交換価値を生み出すための労働力商品になった。
労働力商品も使用価値と交換価値をもっている。
労働者が自分の労働力を用いて仕事をしている時、その労働力は他人の支配下にある。
商品において使用価値と交換価値は対立物の統一の関係にある。
労働力商品として労働者が雇われている時には労働力は売られているので自分の労働力ではない。交換価値として買ってもらわなければ、使用価値としての自分の労働力は実現しない。
労働者が生産手段を共有するならば、労働力が商品であることをやめる。
労働者は自分の労働力を使用価値として実現できる。
資本主義のもとでは労働者は、抽象的人間労働に還元される。
生産手段を共有する社会主義のもとでは、労働者は交換価値として自分の労働力を売り渡さずに、自分の労働として実現する。
資本主義は、全人類を交換価値目的の商品生産に巻き込んだばかりか、人間労働力まで交換価値としての商品にしてしまった。
どれだけ自分の交換価値を高めるかが、人間の教育目標とされてしまった。
人間の教育が自分を高く売るための手段に堕してしまった。
教育の目的は、ＳＶＯにおけるＶＯ活動の質を高めることにある。
資本主義において、教育の目標は摂理からかけ離れてしまった。
生産手段が共有される社会主義のもとでは、労働は具体的有用労働としてのみとらえられる。有用労働を通じて社会貢献することが教育の目標となる。
それは、ＳＶＯにおけるＶＯ活動の質を高めることを目標とするものであり、魂の願望と合致するものである。
資本主義のもとでは労働者はいかに自分の労働力商品を高く売るかという競争にさらされるだけでなく、企業内でも労働者同士が競争のもとに置かれる。
資本主義は労働者に敬意を払わない摂理に反するシステムである。
生産手段を共有する社会主義を実現し、すべての人間に敬意を払う摂理にそった社会に変革してゆく必要がある。
(友の神がインスパイアした映像を紹介する)
12m People of the World Unite - Next Global Action 12 May 2012
